住宅金融支援機構が提供する住宅ローンサービス「フラット35」には、金利によりAプランとBプランがあり、弊社の注文住宅はそれぞれに準拠した性能と機能を満たしています。
性能分野では断熱等性能等級2以上、維持管理対策等級2以上です。
断熱等性能とは、文字通り住宅の断熱性能を決める基準のことで1~4まであり、最も高いのが4となります。
また維持管理対策等級は、配管の清掃や補修、更新のしやすさなどを決めるもので1~3まであり、3が最も高くなっています。

また省エネルギー性や耐震性、耐久性と可変性に加えてバリアフリー性のうちいずれか1つを満たしているのも特徴です。
省エネルギー性とは文字通り光熱費負担の少なさを指しており、耐震等級は地震が起きても構造躯体の倒壊を防止する対策しているため、安心して生活できます。
さらにバリアフリー性は高齢者が生活するのに欠かせない機能であり、耐久性と可変性は長く住み続けるのに欠かせません。
【フラット35】 新築住宅の技術基準項目
接道 | 原則として一般の道に2m以上接すること |
住宅の規模(※2) | 70平方メートル以上 30平方メートル以上 |
住宅の規格 | 原則として2以上の居住室(家具等で仕切れる場合でも可)ならびに炊事室、便所及び浴室の設置 |
併用住宅の床面積 | 併用住宅の住宅部分の床面積は全体の2分の1以上 |
戸建型式等 | 木造の住宅(※3)は一戸建てまたは連続建てに限る |
断熱構造 | 住宅の外壁、天井または屋根、床下などに所定の厚さ以上の断熱材を施工(断熱等性能等級2レベル以上) |
住宅の構造 | 耐火構造、準耐火構造(※4)または耐久性基準(※5)に適合 |
配管設備の点検 | 点検口等の設置 共用配管を構造耐力上、主要な壁の内部に設置しないこと |
区画 | 住宅相互間等を1時間準耐火構造等の界床・界壁で区画 |
- ※1. 一戸建て住宅等には、連続建て住宅及び重ね建て住宅を含みます。
- ※2. 住宅の規模とは、住宅部分の床面積をいい、車庫や共用部分(マンションの場合)の面積を除きます。
- ※3. 木造の住宅とは、耐火構造の住宅及び準耐火構造(※4)の住宅以外の住宅をいいます。
- ※4. 準耐火構造には、省令準耐火構造を含みます。
- ※5. 耐久性基準とは、基礎の高さ、床下換気孔等に関する基準です。
住宅支援機構より抜粋
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